「バリアフリー」という言葉はご存じでしょうか?
恐らく言葉自体は知っている、という方が多いと思います。
しかし実際にバリアフリー化されているかというと、まだまだといった印象です。
直近では2025年6月にバリアフリー法が改正され、「トイレ」、「駐車場」及び「劇場等の客席」について基準が変更されました。
一般住宅においては日本の高温多湿の気候から湿気対策、靴を脱ぐ文化から埃の侵入を防ぐなどの役割もあり、段差がある住宅が多くございます。ですが、高齢化、病気、ケガ等による車いすの生活を余儀なくされた場合、自宅の段差というのは大きな障壁となります。
そこで今回のコラムでは、一般住宅における段差解消の方法をご紹介させていただきます。
①介護保険を使用した住宅改修を行う。(スロープの設置等)
メリット:金額の助成を受けることができる。
デメリット:介護認定が必要、工事日数がかかる、ADL(日常生活動作)の変化に対応しにくい。
②福祉用具をレンタルする。(簡易スロープ等)
メリット:安価。不要になった場合に返却ができる。
デメリット:介護認定が必要、介助が必要、対応可能な範囲が限定的。
③福祉用具をレンタルする。(電動昇降機等)
メリット:短期であれば購入より安価。不要になった場合に返却が可能。
デメリット:介護認定が必要。スタッフが専門的ではないため故障対応に時間がかかる。
商品種類がないため、設置条件が限定的。
④福祉機器を購入する。(いす式階段昇降機、車いす用段差解消機等)
メリット:スタッフが専門的なため故障対応が早い。各住環境にあった商品を選ぶことができる。
デメリット:他の方法に比べると高価。不要になった場合に撤去費用がかかる。

それぞれメリット・デメリットがございますので、ご家庭の状況に合わせてご選択いただければと思います。
弊社では、いす式階段昇降機、段差解消機をご購入いただくことが可能です。
それぞれの現場状況によって設置可能かどうかが異なります。
設置ご希望の場合は現場調査を行わせていただいております。
ご検討されている方は、ぜひマイクロエレベーターまでお問い合わせください!
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